【最新決定版】動画配信におすすめの6大SNS徹底比較！企業の選び方と外注成功のコツ

「自分たちの商品を、もっとたくさんの人に知ってほしい」
「採用活動に動画を使いたいけど、どのアプリを使えばいいかわからない」

今や企業が動画を使って宣伝するのは当たり前の時代になりました。でも、YouTube、TikTok、Instagram……選択肢が多すぎて、どれを選べばいいのか悩みますよね。

最初に使うアプリ（プラットフォーム）を間違えてしまうと、どんなに頑張って良い動画を作っても、「見てほしい人に届かない」という悲しい結果になってしまいます。

そこでこの記事では、企業が使うべき「6つの動画SNS」の特徴を、難しい言葉を使わずに徹底解説します。これを読めば、動画SNSの教科書として、選び方からプロへの頼み方まで全てマスターできます。

なぜ今、企業に「動画配信」が必要なの？文字の3,600倍伝わる理由

「若者が見るものでしょ？」と見過ごすには、動画市場はあまりにも巨大になりすぎました。結論から申し上げますと、現代のビジネスにおいて、動画配信は売上向上や採用成功の鍵を握る「必須インフラ」となっています。

なぜこれほどまでに企業がこぞって動画に参入するのか。その理由を論理的に解説します。

【理由】圧倒的な「情報密度」と「記憶定着率」

最大の理由は、テキストや静止画では伝えきれない情報を、短時間で直感的に届けられるからです。

動画マーケティングの定説として広く引用されるアメリカ・Forrester Research社の研究（James McQuivey博士）によると、「1分間の動画は、Webページ3,600ページ分の情報量と同じ（文字にすると180万語）」と言われています。

文字を読むには「能動的な集中力」が必要ですが、動画は目と耳から受動的に情報が入ってくるため、顧客にストレスを与えずに大量の情報をインプットさせることが可能です。また、人の記憶定着率は「文字だけ」の場合に比べて「動画（視聴覚）」の方が2倍以上高いというデータもあります。

【具体例】ビジネスシーンでの活用事例

具体的に、動画は以下のようなビジネス課題を鮮やかに解決します。

• 商品の魅力が伝わらない（販促・営業）：
  文章では伝わりにくい「服の揺れ感」「食品のシズル感」「SaaSツールの操作性」を動画で見せることで、顧客の検討時間を短縮し、購入率（CVR）を向上させます。
• 採用のミスマッチ（採用広報）：
  募集要項のテキストだけでは見えない「社員のリアルな表情」や「オフィスの空気感」を伝えることで、社風に合った人材からの応募を増やせます。
• 顧客との接点が持てない（集客）：
  通勤中や寝る前のリラックスタイムなど、顧客の生活時間はスマホでの動画視聴に費やされています。そこに情報を置くことで、認知のきっかけを作ります。

実際の動画活用の現場については、以下の動画も参考になります。BtoB・BtoCそれぞれの企業がどのように動画を活用して成果を出しているのか、2025年の最新トレンドと具体的な戦略が解説されています。

動画は「顧客に選ばれる」ための最短ルート

つまり、動画を活用することは、単なる流行への追従ではありません。「顧客にとって最も理解しやすく、負担の少ない方法で価値を届ける」という、ビジネスの本質的な改善活動なのです。

競合他社がテキストだけで説明している間に、動画でわかりやすく解説している御社が選ばれる。これは必然の流れと言えるでしょう。

動画配信におすすめの6大SNSを徹底比較【特徴・ユーザー層】

ここからは、企業が使うべき主要な6つのSNSを徹底解剖します。「どれも同じでしょ？」は大間違いです！

結論から言うと、自社の目的とターゲットに合致したプラットフォームを選ぶことが、動画マーケティング成功の9割を決めると言っても過言ではありません。

1. YouTube（ユーチューブ）：資産として残る動画の図書館

自社のノウハウや商品情報を「資産」として積み上げたいなら、YouTube一択です。

Googleに次ぐ世界第2位の検索エンジンであり、ユーザーが「知りたい」と思って能動的に検索する場所だからです。他のSNSは投稿がすぐに流れてしまいますが、YouTubeの動画は数年後も検索され続け、継続的に集客してくれる「資産」になります。

【活用事例】
商品の詳しい使い方解説、社員インタビュー、Webセミナーのアーカイブなど、じっくり見せるコンテンツに最適です。

YouTube運用で成果を出すには、プラットフォームのルール（アルゴリズム）を理解することが不可欠です。以下の動画では、2025年のYouTube公式発表に基づいた「登録者と再生数を増やすための仕組み」が解説されています。企業チャンネルを伸ばすための基礎知識として参考にしてください。

2. TikTok（ティックトック）：無名から一夜でバズる起爆剤

知名度ゼロの状態から、短期間で圧倒的な認知を獲得したいならTikTokが最強です。

TikTok独自の「おすすめアルゴリズム」により、フォロワーが0人のアカウントでも、動画の質さえ良ければ数万〜数百万人にリーチできる可能性があるからです。近年はユーザーの平均年齢が30代半ばまで上昇しており、ビジネス層へのアプローチも有効になっています。

【活用事例】
製造業の裏側を見せるASMR動画、社員のダンスや日常風景による採用ブランディングなど、「親近感」や「インパクト」でファンを作れます。

3. Instagram（インスタグラム）：世界観でファンを作り購入へ

ブランドイメージを大切にし、ファンを作って直接販売に繋げたいならInstagramです。

視覚情報がメインのSNSであり、特に20〜40代女性への影響力が絶大です。「発見タブ」や「リール動画」で認知を広げ、ストーリーズで親密度を高め、ショッピング機能でそのまま購入してもらうという、完璧な導線を作れるのが強みです。

【活用事例】
アパレルの着回し動画、コスメのテクスチャー紹介、カフェの雰囲気動画など、ビジュアルが重要な商材と相性抜群です。

インスタグラムでフォロワーを増やすにはコツがあります。ただ投稿するだけでなく、どうやってファンを作るか、以下の動画で「アカウント成長戦略」を学びましょう。2025年のアルゴリズムに合わせたフォロワーの伸ばし方や、集客への繋げ方が詳しく解説されています。

4. X（旧Twitter）：リアルタイムな拡散装置

キャンペーンやイベント情報を、リアルタイムで爆発的に広めたいならXです。

「リポスト（リツイート）」機能による拡散力が他のSNSとは桁違いです。面白いコンテンツや有益な情報は、フォロー関係を超えて瞬く間に広がります。テキストと短尺動画を組み合わせることで、さらに訴求力を高められます。

【活用事例】
新商品発売のカウントダウン、フォロー＆リポストキャンペーン、展示会やイベントの実況中継など、瞬発力が必要な施策に向いています。

5. Facebook（フェイスブック）：B2Bビジネスの社交場

法人向けサービス（B2B）や、経営者・決裁者にアプローチしたいならFacebookです。

実名登録が基本であり、30代〜50代のビジネスパーソンが名刺代わりに利用しています。ビジネス目的での利用者が多いため、仕事に関連する真面目な動画広告や、セミナー案内などが受け入れられやすい土壌があります。

【活用事例】
B2Bツールの導入事例インタビュー、経営者対談、ビジネスセミナーの集客広告などで高い成果を発揮します。

6. LINE（ライン）：顧客を逃さない最強の追客ツール

一度接点を持った顧客をリピーターに育てたいなら、LINE公式アカウントが必須です。

日本国内で最も利用されているインフラアプリであり、メールマガジンの数倍の開封率を誇ります。プッシュ通知で利用者のスマホに直接情報を届けられるため、「忘れられない」ための施策として最強です。

【活用事例】
会員限定のクーポン動画配信、新商品の先行予約案内、チャットボットによる顧客対応など、既存顧客との関係維持（LTV向上）に使われます。

失敗しない動画SNSの選び方！ターゲット・目的・リソースで決める3つの基準

「結局、うちはどれを使えばいいの？」と迷ったら、次の3つの基準で選んでみてください。

2025年の最新トレンドを知ることも、失敗しない選び方の一つです。以下の動画で「今、何が流行っているか」を押さえておきましょう。

1. 【ターゲット】「誰に届けたいか」で選ぶ

【結論】最優先すべきは、「自社のターゲット顧客が普段日常的に使っているSNS」を選ぶことです。

なぜなら、どんなにクオリティの高い動画でも、見込み客がいない場所に配信しては、砂漠で水を売るようなものであり、CV（成果）に繋がらないからです。媒体ごとのユーザー属性（年齢・性別・職業・利用シーン）と、自社のターゲット層を照らし合わせることがマーケティングの第一歩です。

• 企業の決裁者（B2B）に売りたい：ビジネス利用が多いFacebookや、情報収集で使われるYouTubeが最適です。
• 10代〜20代の若年層にコスメを売りたい：トレンド発信地であるTikTokやInstagramが必須となります。

したがって、「今流行っているSNS」ではなく、徹底して「顧客の居場所（プラットフォーム）」を選定基準にしてください。

2. 【目的】「何を達成したいか」で選ぶ

動画配信によって達成したいゴール（KGI）が「認知」なのか「獲得」なのかによって、選ぶべき戦場は明確に変わります。

理由は、SNSごとにアルゴリズム（情報の広がり方）の特性が全く異なるからです。「広く浅く広がる」媒体もあれば、「狭く深く刺さる」媒体もあります。目的に合わない媒体を選ぶと、「再生数は多いのに売れない」という現象が起きます。

目的別・相性バッチリ表

自社の課題がどのフェーズにあるのかを見極め、その課題解決に特化した機能を持つSNSを選びましょう。

3. 【リソース】「継続できるか」で選ぶ

自社のチーム体制で「無理なく継続できる頻度」で運用可能な媒体を選ぶことが、長期的な成功の鍵です。

SNSマーケティングの最大の敵は、リソース不足による「更新停止」だからです。SNSのアルゴリズムは、継続的に発信するアカウントを優遇して表示回数を増やす仕組みになっています。途中でやめてしまうと、それまでの投資が水泡に帰してしまいます。

運用の大変さと推奨ペース

「毎日投稿は現実的に可能か？」を自問し、リソースが足りない場合はストック型のYouTubeを選ぶか、制作を外注するなどして、「絶対に続けられる仕組み」を構築してからスタートしてください。

動画制作は「内製」か「外注」か？効率とクオリティで選ぶ判断基準

SNSを選んだ後に必ずぶつかる壁が、「自分たちで作るか（内製）」、「プロに任せるか（外注）」という問題です。

結論から申し上げますと、「質（クオリティ）」と「量（頻度）」のどちらを優先するかで決めるのが正解です。それぞれのメリット・デメリットを整理して、自社に最適な体制を選びましょう。

1. 社内で作る（内製）：スピードとコスト重視で「量」を担保

「コストをかけずに毎日投稿したい」「リアルな日常を発信したい」場合は、間違いなく内製がおすすめです。

社内制作の最大の強みは、撮影から公開までの「スピード感」と、外注費がかからない「コストパフォーマンス」です。特にTikTokやInstagramのリールなどは、高度な編集技術よりも、トレンドに乗った企画や投稿頻度がアルゴリズム上で優遇される傾向にあります。また、社内の人間だからこそ撮れる「飾らない表情」が、視聴者の親近感を生み出します。

• 社員の日常や裏側を見せる動画：採用広報として、オフィスの雰囲気やランチの様子などをスマホで撮影・編集。
• トレンド音源を使ったショート動画：流行りのネタに即座に乗っかることで、拡散を狙う。

ただし、再生数を伸ばすには最低限のスキルが必要です。以下の動画で解説されているような「クリックされるサムネイルの法則」などは、担当者が必ず習得しておくべき必須知識です。

【結論】まずはスマホ1台でスモールスタートし、社内にノウハウを蓄積しながら「継続できる体制」を作るのが、内製の第一歩です。

2. プロに頼む（外注）：成果とブランド価値重視で「質」を担保

「確実に成果を出したい」「企業のブランドイメージを守りたい」という重要な局面では、プロへの外注が必須です。

動画は企業の「顔」そのものです。素人感丸出しの動画は、かえってブランドイメージを損なうリスクがあるからです。プロに依頼する価値は、単に映像が美しいことだけではありません。「ターゲットの心を動かす構成」「離脱させない編集テクニック」「炎上リスクの回避」といった、ビジネス成果に直結するマーケティング戦略を買える点にあります。

• 会社紹介・ブランディング動画：HPのトップに掲載するような、企業の信頼性を左右する動画。
• YouTubeチャンネルの立ち上げ期：最初の設計が肝心なため、企画・構成・初期の動画制作をプロに任せ、軌道に乗ったら内製化へ移行するハイブリッド型。

リソース不足で中途半端な動画を出すくらいなら、プロに投資して「勝てる動画」を作るほうが、長期的には高いROI（投資対効果）を生み出します。

動画制作を外注する場合の費用相場は？安く抑えるコツも解説

「プロに頼むと高いんでしょ？」と不安に思う方も多いでしょう。外注を検討する際、最も重要なのは「安さ」ではなく「費用対効果（ROI）」です。相場を知らずに発注すると、高すぎる見積もりに気づけなかったり、逆に安すぎて品質の低い動画が納品されたりするリスクがあります。

見積もりを取る前に、相場感を把握しておくことは非常に重要です。以下の動画では、2025年最新のYouTube運用代行の相場と、コストパフォーマンスの良い依頼方法についてプロが解説しています。

1. 【相場】外注費用の目安と内訳

動画制作の費用は、「動画の長さ」ではなく「企画・運用の深さ」で決まります。目的によって相場は「3万円〜300万円」と大きく異なります。

<制作費用の大部分は、カメラなどの機材費ではなく、「人件費（企画・構成・ディレクション）」が占めるからです。制作会社は単に撮影するだけでなく、市場調査、台本作成、効果測定などの工数を含んで見積もるため、戦略的な動画ほど価格は上がります。

費用の目安リスト

2. 【コツ】費用を安く抑える賢い依頼テクニック

クオリティを維持したまま費用を抑えるには、「丸投げ」せず「一部を自社で負担する」ことが有効です。

制作会社の見積もりには、撮影のための移動時間や、細かい修正対応の工数が含まれています。これらの「制作会社の稼働時間（工数）」を物理的に減らすことで、単価交渉が容易になり、コストを30%〜50%削減することも可能です。

• 編集のみ外注する：撮影は自社のスマホで行い、手間のかかるテロップ入れやカット編集だけをプロ（1本1〜5万円）に頼む。
• まとめ撮り・包括契約：単発ではなく「月10本」などの契約にすることで、1本あたりの単価をボリュームディスカウントしてもらう。

3. 【注意点】「安さ」だけで選ぶと失敗する理由

発注先選びで最も避けるべきは、「マーケティング知見のない格安業者」に依頼してしまうことです。結果的に「安物買いの銭失い」になります。

動画制作の目的は「動画を作ること」ではなく、「動画で売上や採用に繋げること」だからです。格安業者は「作業（指示通りに作ること）」は代行してくれますが、「成果（売れるための提案）」への責任は持ちません。動画が再生されなければ、投資した費用は全て無駄になります。

• クラウドソーシングで1本5,000円で依頼したが、修正指示のやり取りに自社担当者が10時間も費やし、結局残業代の方が高くついた。
• 綺麗な動画はできたが、YouTubeのアルゴリズムを無視した構成だったため、再生数が全く伸びなかった。

目先の制作費だけでなく、担当者の工数や将来の売上まで含めた「トータルコスト」で判断し、ビジネス成果を求めるなら「マーケティング視点」を持ったパートナーを選びましょう。

動画配信やSNS活用に関するよくある質問（Q&A）

動画配信を始めようとする企業の方からよくいただく質問をまとめました。

Q1. 結局、一番安く始められるのはどれですか？

A. スマホ1台で始められる「TikTok」や「Instagramのリール」です。
YouTubeのような高価なカメラやマイクがなくても、スマホで撮影・編集してそのまま投稿できるので、初期費用はほぼ0円で済みます。

Q2. 社員の顔出しは絶対しないとダメですか？

A. いいえ、顔出しなしでも大丈夫です。
手元だけを映して商品を解説したり、アニメーションを使ったり、スライド資料に音声をつけたりする方法があります。ただ、人が出たほうが親近感が湧きやすいのは事実です。

Q3. 炎上が怖いです。どうすれば防げますか？

A. 公開前に「ダブルチェック」をする体制を作りましょう。
一人の担当者の感覚だけで投稿せず、必ず別の人（できれば責任者）がチェックしてから投稿するようにします。特に差別的な表現や、不謹慎な内容がないかは厳重に確認しましょう。

Q4. 毎日投稿なんて無理です…どうすればいいですか？

A. 最初から無理な目標を立てず、「週1回」や「週2回」から始めましょう。
一番大切なのは「辞めないこと」です。また、1日で数本分の動画をまとめて撮影する「まとめ撮り」をすると、効率よく運営できますよ。

Q5. 外注費が高すぎます。安く済ませる裏技はありますか？

A. 「編集だけ」をプロに頼むのがおすすめです。
企画や撮影は自分たちで行い、手間のかかる「編集作業」だけを外注すれば、費用を数万円（1〜3万円程度）に抑えることができます。これならクオリティとコストのバランスが取りやすいです。

まとめ：動画活用で「選ばれる企業」になるために

この記事では、企業が動画配信を始めるための基礎知識をお伝えしました。

最後に、最も大切なポイントをもう一度確認しましょう。

• 動画の力: 文字の数千倍の情報量で、あなたの会社の魅力を瞬時に伝えます。
• SNSの選び方: 「流行っているから」ではなく、「あなたのお客様がいる場所」を選んでください。
• 成功の鍵: 最初から100点を目指す必要はありません。大切なのは、目的（認知・理解・購入）に合った正しい場所で、継続的に発信することです。

「動画を始めたいけれど、失敗したらどうしよう…」
そう迷っている間にも、競合他社は動画マーケティングで顧客の心を掴んでいるかもしれません。

動画配信は、単なる流行り廃りではなく、ビジネスを加速させる強力なエンジンです。
まずは小さな一歩でも構いません。「やってみる」という決断が、あなたのビジネスを大きく変えるきっかけになります。

もし、「自分たちだけで戦略を立てるのは不安だ」「最短ルートで成果を出したい」と感じたら、一人で悩まずにプロの力を借りるのも賢い選択です。

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ここまでSNSの選び方や外注のポイントをお伝えしましたが、「記事を読んでも、結局どのSNSが自社に合うか決めきれない」「失敗したくない」と感じた方も多いのではないでしょうか？

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この記事の監修者

内藤昌和(カプセルメディア代表)

カプセルメディア代表。年間100本以上のアニメーション動画制作・コンテンツ制作を行なっているアニメーション動画制作の専門家。主に企業向けのアニメーション動画広告やSNS動画も得意としており、上場企業から中小・スタートアップ企業まで、幅広い業界の動画提供している。