【保存版】動画コンテンツの6つの種類とは？目的別の選び方・費用相場・成功事例をプロが解説

「自社の商品をもっと多くの人に知ってもらいたい」「採用活動で会社の雰囲気を伝えたい」。そう考えて動画制作を検討し始めたものの、「実写がいいのかアニメがいいのか」「そもそもどんな種類の動画があるのか」と迷っていませんか？

動画コンテンツは、ただ作れば効果が出るものではありません。目的と種類がマッチして初めて、その真価を発揮します。逆に言えば、種類選びを間違えてしまうと、かけた予算が無駄になってしまうリスクさえあるのです。

この記事では、動画マーケティングの現場で実際に成果を上げている「6つの主要な動画コンテンツ」について、それぞれの特徴や活用シーン、費用感をプロの視点でわかりやすく解説します。

読み終える頃には、あなたの会社が「今」作るべき動画が明確になり、自信を持ってプロジェクトを進められるようになっているはずです。まずは、動画活用の全体像から一緒に見ていきましょう。

動画コンテンツの種類は主に6つ！目的・効果の一覧表

結論からお伝えすると、ビジネスで成果を出すための動画コンテンツは、大きく分けて6つの種類に分類されます。

なぜ、最初にこの「種類」を把握する必要があるのでしょうか？それは、動画マーケティングにおける失敗の多くが、「目的」と「動画の種類（手段）」のミスマッチによって起きているからです。

現場でよくあるのが、「商品の認知を広げたい（目的：ブランディング）」はずなのに、機能説明ばかりの「マニュアル動画（手段）」を作ってしまうケースです。これでは、どれだけ広告費をかけても視聴者は離脱してしまいます。実際、目的に合致しない動画は、最適な動画と比較してCVR（コンバージョン率）に3倍以上の開きが出ることも珍しくありません。

まずは以下の比較表を用いて、6つの種類の全体像とそれぞれの役割（得意分野）を把握しましょう。自社の課題解決にはどのタイプが必要なのか、当たりをつけることが成功への第一歩です。

【全6種類】動画コンテンツの特徴・メリット・活用シーンを解説

ここからは、代表的な6つの動画コンテンツについて、それぞれの特徴と具体的な活用事例を深掘りして解説します。「なんとなく知っている」状態から、「自社での具体的な使いどころ」が見えている状態を目指しましょう。

1. 商品・サービス紹介動画

短時間で商品の魅力を伝え、購入や問い合わせ（CV）へ直結させたいなら、この動画タイプ一択です。

なぜなら、動画は「1分間で180万語（Webページ約3,600ページ分）に相当する」と言われ、テキストや静止画の数千倍の情報伝達量があるからです。特にBtoB向けの無形商材（SaaSやコンサルティング）など、「目に見えない価値」を可視化するのに最適です。（参照：Dr. James McQuivey of Forrester Research）

【現場での事例】
ある業務効率化ツールのLP（ランディングページ）において、ファーストビューに60秒の紹介動画を設置した結果、CVR（問い合わせ率）が1.2%から1.8%へ向上しました。単に機能を説明するのではなく、「導入すると、どんな良い未来が待っているか（ベネフィット）」を描くことが成功の鍵です。

2. ブランディング・会社紹介動画

企業の認知度を高め、「信頼できる会社だ」というブランドイメージを醸成するための動画です。

特にBtoBビジネスにおいては、決裁者が「この会社に任せて大丈夫か？」を判断する際に、企業姿勢や理念が重視される傾向があります。テキストだけの会社概要よりも、動画で「空気感」や「熱量」を伝える方が、圧倒的に信頼獲得につながりやすいのです。

【現場での事例】
ある製造業の企業様は、工場の職人の手元や真剣な眼差しを切り取ったシネマティックな動画を制作。展示会で流したところ、足を止める来場者が増え、獲得名刺数が前年比150%に達しました。「技術力の高さ」を言葉ではなく映像美で証明した好例です。

3. 採用動画

求職者に対して、自社の社風や仕事内容をリアルに伝え、エントリー増加とミスマッチ防止を狙う動画です。

採用サイトの文字情報だけでは、どうしても「良いこと」しか伝わりません。動画で「実際のオフィスの雰囲気」や「社員の生の声」を見せることで、入社後のギャップを減らすことができます。

【現場での事例】
「社員の1日」に密着したドキュメンタリー風動画を公開したIT企業では、エントリー数自体は横ばいだったものの、一次面接の通過率が20%向上しました。動画を見て「自分に合いそうだ」と確信した熱量の高い層からの応募が増えたためです。

4. How-to・マニュアル動画

商品の使い方や手順を解説し、顧客満足度（CS）の向上とサポートコストの削減を実現する動画です。

「使い方がわからない」という問い合わせに対し、電話で説明するのはお互いにストレスがかかります。動画であれば、ユーザーは一時停止しながら自分のペースで理解でき、企業側は対応工数を大幅に減らすことができます。

【現場での事例】
カスタマーサポートへの「初期設定方法」に関する電話問い合わせが月300件あった企業が、該当部分の解説動画をヘルプページに設置。その結果、問い合わせ件数が月200件以下へと約30%減少しました。この動画は派手な演出は不要で、画面キャプチャだけのシンプルな作りで十分機能します。

5. お客様の声・インタビュー動画

実際に商品・サービスを導入した顧客に登場してもらい、導入の決め手や効果を語ってもらう動画です。

マーケティングにおいて、最も強力な武器は「第三者の推薦（社会的証明）」です。営業担当者が「良い商品です」と言うよりも、同じ立場のユーザーが「これで課題が解決しました」と言う方が、何倍もの説得力を持ちます。

【現場のプロ視点】
成功するインタビュー動画の鉄則は、「Before（導入前の悩み）→ After（導入後の変化）」の落差を明確にすることです。単なる称賛ではなく、「どのような苦労が、どう解消されたか」というストーリーを語ってもらうことで、視聴者は自分事として捉えやすくなります。

6. ウェビナー・イベント動画

開催したセミナーやオンラインイベントを録画・編集し、リード獲得（見込み客集め）や顧客育成に活用する動画です。

一度開催して終わりにするのは非常にもったいないです。アーカイブ動画として資産化し、「資料請求者限定」で公開したり、ダイジェスト版をSNSで発信したりすることで、継続的に集客効果を生み出し続けます。

【現場での事例】
過去のウェビナー動画を「お役立ちコンテンツ」としてWebサイトに格納し、個人情報の入力と引き換えに視聴できるようにしたところ、毎月安定して30件以上の新規リードを自動的に獲得できる仕組みが完成しました。

成果につながる動画コンテンツの選び方！3つの重要ステップ

種類を把握しただけでは、まだ「自社に最適な一本」を選ぶことはできません。なぜなら、動画はあくまで「手段」であり、マーケティング戦略という「地図」がなければ迷子になってしまうからです。ここでは、プロが実践している「失敗しない選び方の3ステップ」を解説します。

「今、自社の課題はどのフェーズにあるか？」を問いかけ、この図に当てはめて種類を選定しましょう。

ステップ1：目的（KGI・KPI）を明確にする

まず最初に決めるべきは、「動画を作ること」そのものではなく、「動画を通じて達成したい数字（KGI・KPI）」です。

目的が「なんとなく」の状態で走り出してしまうと、演出や構成の判断軸がブレてしまい、結果として誰にも刺さらない動画になってしまうからです。

例えば、「認知拡大」が目的なら再生回数や拡散性が重要になるため、エンタメ要素を含んだ動画が適しています。一方で、「リード獲得」が目的なら信頼性が重要になるため、派手さよりも実用的な事例動画が求められます。現場では「カッコいい動画を作ったけれど、問い合わせがゼロ」という失敗が後を絶ちません。まずは「誰に、どんな行動をしてほしいか」を言語化することから始めましょう。

ステップ2：ターゲットの「検討フェーズ」に合わせる

次に、ターゲット顧客が今どの「検討フェーズ」にいるかに合わせて、最適な動画の種類を選びます。ここで役立つのが、Googleが提唱する「3H戦略（Hero, Hub, Help）」というフレームワークです。

ユーザーの心理状態によって、求める情報は全く異なるからです。興味のない人にいきなり売り込みをしても逆効果ですし、購入直前の人にイメージ映像を見せてもCVにはつながりません。

• Hero（認知・感動）：多くの人の感情を動かす、大規模な動画。潜在層にブランドを知ってもらうための「ブランディング動画」などが該当します。
• Hub（関心・リピート）：ターゲットと繋がり続けるための定期的なコンテンツ。興味を持っている層を引きつける「シリーズ動画」や「SNS動画」がこれに当たります。
• Help（検討・解決）：ユーザーの具体的な疑問に答える実用的な動画。比較検討層の背中を押す「How-to動画」や「Q&A」が有効です。

「今、自社の顧客獲得のボトルネックはどこか？」を特定し、このピラミッドのどこに動画を投下すべきかを判断しましょう。

ステップ3：配信媒体（プラットフォーム）から逆算する

最後に、必ず「配信プラットフォーム」から逆算して動画の構成を決めることが重要です。

なぜなら、媒体によってユーザーの「視聴態度」や「推奨フォーマット」が劇的に異なるからです。同じ動画をただ使い回すだけでは、プラットフォームの特性を活かせず、効果が半減してしまいます。

例えば、Facebook社の調査によると、動画キャンペーンの累積価値（Value）の47%は、最初の3秒間で生み出されると言われています。媒体に合わせた「最初の3秒」の作り込みが重要です。（出典：Facebook IQ）

「動画を作ってから出し先を決める」のではなく、「出し先を決めてから、それに合わせた動画を作る」のが、成果を出すための鉄則です。

種類別の動画制作費用・相場とスケジュールの目安

動画制作の費用は、種類やクオリティによって数万円から数百万円までと非常に大きな幅があります。適正価格で発注するためには、まず「費用の内訳」と「スケジュールの全体像」を把握しておくことが重要です。

なぜ同じ1分の動画でも、A社は30万円でB社は100万円なのでしょうか？その理由は、動画制作費の大部分が「人件費（関わるスタッフの人数と工数）」だからです。

例えば、既存の静止画をつなぎ合わせるだけの動画なら、編集マン1人で完結するため安くなります。一方、実写でモデルを起用し、スタジオで撮影するとなれば、カメラマン、照明、ディレクター、ヘアメイクなど多くのプロが関わるため、必然的に費用は上がります。

以下は、制作会社に依頼した場合の一般的な費用感と制作期間の目安です。

【現場のプロが教える「見積もりの落とし穴」】
「格安」を謳う業者に依頼する場合、以下の項目が含まれているか必ず確認してください。後から追加請求され、結局高くつくケースが多発しています。

• 修正回数：「2回まで無料」が一般的。無制限ではないことが多いです。
• 二次利用費：Web用で作った動画を展示会でも流す場合、別途費用がかかることがあります。
• プロジェクト管理費：進行管理や企画構成にかかる費用（ディレクション費）が含まれているか。

【業種別】動画コンテンツの活用成功事例3選

サイバーエージェントの調査によると、動画広告市場は右肩上がりの成長を続けており、もはやビジネスにおいて動画活用は「やるかやらないか」ではなく、「どうやるか」のフェーズに入っています。

しかし、実際にどう活用すればいいのかイメージが湧きにくいものです。ここでは、特に動画との相性が良い3つの業種における成功事例をご紹介します。自社の業界に近いものを参考に、活用のヒントを見つけてください。

1. 【BtoBサービス】複雑なSaaS商材をアニメ化し、CVRが1.5倍に

無形商材やSaaSなどのサービスは、形がないため「価値」が伝わりにくいのが課題ですが、動画コンテンツの導入効果が最大化しやすい領域でもあります。

なぜなら、顧客は「導入後のイメージ」が湧かないと問い合わせボタンを押せないからです。テキストで機能を長々と説明するよりも、アニメーションで「利用シーン」を見せた方が直感的に理解できます。

【具体的な事例】
あるクラウド会計ソフト企業は、マンガアニメーション動画を制作し、LPのファーストビューに設置しました。「導入前のあるある課題」から「導入後の解決」までをストーリーで見せた結果、CVR（コンバージョン率）が1.5倍に改善しました。難しい説明を省き、「ベネフィット」だけをシンプルに伝えたことが勝因です。

2. 【メーカー・製造業】職人技をシネマティックに描き、展示会での商談化率アップ

「技術力」や「品質」を強みとする製造業には、実写による高品質なブランディング動画が非常に効果的です。

言葉で「高品質です」とアピールするよりも、映像で「圧倒的な現場の熱量」や「精密な加工技術」を見せる方が、言葉の壁を超えて深い信頼を獲得できるからです。

【具体的な事例】
従業員50名の金属加工メーカーが、あえてBGMと映像美にこだわったドキュメンタリー風の動画を制作。展示会のブースで流したところ、足を止める来場者が急増し、その後の商談化率が前年比120%に向上しました。「工場の音」や「職人の眼差し」など、現場の空気感をそのまま伝えたことが、競合他社との大きな差別化につながりました。

3. 【採用・人事】「ぶっちゃけ座談会」でミスマッチを防ぎ、内定承諾率が改善

近年の採用動画のトレンドは、綺麗ごとのPR動画から「リアルな日常」の発信へとシフトしています。

求職者は「入社後に後悔したくない」という強い不安を抱えており、企業の飾らない姿にこそ安心感と信頼を覚えるからです。

【具体的な事例】
あるIT企業が、若手社員による「仕事のしんどいところも話す座談会」動画を公開しました。ネガティブな面も隠さず誠実に伝えたことで、逆に「信頼できる会社だ」と評価され、内定承諾率が15%改善しました。採用動画における最大の価値は「ミスマッチの解消」です。等身大の姿を見せることが、結果的に熱量の高い人材を惹きつけることになります。

失敗しない動画制作会社の選び方と外注時のポイント

最後に、最も重要な「パートナー選び」についてお伝えします。結論から言うと、動画制作の外注で失敗しないための唯一の解は、「御用聞き（イエスマン）ではなく、提案型のパートナーを選ぶこと」です。

なぜなら、発注者である皆様が最初に描いている「作りたい動画」が、必ずしも「成果が出る動画」の正解とは限らないからです。

現場でよくある失敗事例として、「言われた通りの構成で完璧に作ったが、そもそもターゲットに刺さる企画ではなかった」というケースがあります。これは、制作会社が「作ること」だけを目的にしてしまい、「成果を出すこと」にコミットしていなかったために起こります。

本当に良い制作会社は、あなたの要望に対して「その目的であれば、実写よりもアニメーションの方が伝わりますよ」「尺はもっと短い方が離脱されません」といった、プロ視点での「対案（カウンターオファー）」を出してくれます。

外注を成功させるための「RFP（提案依頼書）」の作り方

良い提案を引き出すためには、こちらの要望を正確に伝える準備も必要です。口頭での説明だけで済ませず、必ずRFP（Request For Proposal）を作成しましょう。

• プロジェクトの背景・目的： なぜ動画を作るのか（認知拡大？ CV獲得？）
• ターゲット像： 誰に見せたいか（年齢、役職、悩み）
• 予算感・納期： 必須の条件
• 参考動画： 「こんな雰囲気にしたい」というYouTubeなどのURL

これらをA4用紙1枚でも良いのでまとめて渡すだけで、提案の質は劇的に向上し、後のトラブルも防げます。

相見積もりで見るべきは「金額」よりも「内訳」

会社選びの際は、必ず3社程度から相見積もりを取りましょう。ここで重要なのは、合計金額の安さだけで決めないことです。

安い見積もりには、「修正回数制限（1回のみ）」や「進行管理費なし（丸投げ不可）」といったカラクリがある場合が大半です。逆に高い見積もりには、「成果を出すための企画費」や「クオリティ担保のための機材費」が含まれているかもしれません。「なぜこの金額なのか？」を質問し、その根拠に納得できる会社を選ぶのが正解です。

動画コンテンツ制作に関するよくある質問

Q1. 制作期間はどれくらい見ておけばいいですか？

A. 一般的には1.5ヶ月〜3ヶ月程度です。ただし、構成案の確認や修正のやり取りがスムーズに進むかどうかで期間は大きく変動します。「○月○日までに公開したい」というデッドラインがある場合は、逆算して早めに相談しましょう。

Q2. 予算があまりないのですが、相談できますか？

A. もちろんです。予算内で最大の効果を出す方法（例：撮影日数を減らす、既存の写真素材を活用する、アニメーションにする等）を提案するのがプロの腕の見せ所です。まずは正直な予算感を伝えてみてください。

Q3. 一度作った動画は、Webサイト以外でも使えますか？

A. はい、展示会や営業資料、SNSなど多岐にわたって活用可能です（これを「ワンソース・マルチユース」と呼びます）。ただし、出演者の契約期間やBGMのライセンスによっては制限がある場合もあるので、契約時に「二次利用の範囲」を確認しておくと安心です。

Q4. 自分たちで撮影した素材を使って編集だけお願いできますか？

A. 多くの制作会社で対応可能です。ただし、画質や音声のクオリティによっては編集でカバーしきれない場合もあります。撮影前に「撮影のコツ」だけでもプロに相談しておくと、仕上がりがグッと良くなりますよ。

Q5. YouTubeとTikTok、どちらに動画を出すべきですか？

A. 目的とターゲットによります。じっくり解説して信頼を得たいならYouTube（横型・長尺）、若年層へ一気に認知を広げたいならTikTok（縦型・短尺）が向いています。最近は両方を使い分ける企業も増えています。

まとめ：自社の目的に合った動画コンテンツの種類を選ぼう

本記事では、動画マーケティングで成果を出すための「6つの種類」と、失敗しない「選び方」について解説しました。

• 目的がすべて: 「なんとなく」で作らず、KGI・KPIから逆算して種類を選ぶ。
• フェーズを意識: 認知（Hero）、深化（Hub）、解決（Help）のどこを狙うか明確にする。
• 投資対効果: 安さだけで選ばず、目的達成に最適なクオリティとパートナーを選ぶ。

動画は、あなたのビジネスを劇的に加速させる強力な武器です。しかし、武器の種類を間違えれば、戦場（マーケット）で勝つことはできません。

「理論は理解できた。でも、実際に自社の課題に当てはめると、どれが正解なのか迷ってしまう…」
そう感じるのは当然のことです。自社のことは、客観的に見るのが一番難しいからです。

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この記事の監修者

内藤昌和(カプセルメディア代表)

カプセルメディア代表。年間100本以上のアニメーション動画制作・コンテンツ制作を行なっているアニメーション動画制作の専門家。主に企業向けのアニメーション動画広告やSNS動画も得意としており、上場企業から中小・スタートアップ企業まで、幅広い業界の動画提供している。