脱サラしたいサラリーマンが起業!知っておくべき事と事前準備の詳しい内容

どうも、とうまです‼︎

一言で“起業”と言ってもいろいろなスタイルがありますよね。

今現在、会社勤めをしている人が、会社を辞めて独立・起業をする。
いわゆるこのブログでもメインで取り上げている「脱サラ」と言うスタイルを検討してる方も少なくないと思います。

ですが、脱サラするにも、やはり事前準備が必要となってきますし、
「こんなはずじゃなかった!」なんて
会社を辞めてしまった後に後悔する
なんて事にならない為にも

今日は、「脱サラ」について深掘りをしていこうと思います!

・脱サラして独立・起業をするとは?
・脱サラ起業のメリットデメリット
・事前に準備しておくことこの3点をお話ししたいと思います!

是非、参考にしてみて下さい。

それではスタート♫

【脱サラして独立・起業をするとは?】

 

まず、本題に入る前に
サラリーマンが起業する場合には、
いくつか方法があるので、そちらの説明からさせていただきます!

たとえば、今の仕事を辞めずに何か新しく事業を始める「副業」や、
帰宅後や週末の時間といった本業の空いた時間を利用して起業する「週末起業」などがあります。

本業を辞めずに並行してビジネスをスタートさせる「副業」では
主に資金面での安心感があります。

起動に乗ってきたら独立と言う流れになるので、
資金面での不安が出にくいのが特徴です。

一方、「脱サラ」とは、
組織に所属して給料をもらうサラリーマンではなく、
会社を辞めて自分で起業して生活をしていくスタイルを意味します。

どちらの場合も起業をするというところは同じですが、
取り巻く環境やビジネスに向かう姿勢、
周囲の反応は、かなり違ってきますので、
自分に合った働き方を選択することが大切になります。

「退職後起業」とは、その名の通り、
会社に勤めていた人が退職した後に、
新たに自分で事業を始めることを言います。

一言で「退職」といっても
以下があります。

定年退職、早期退職、自己都合退職

など、さまざまです。

特に、
定年後に退職したシニアが起業する場合と、
20~30代での早期退職の後の起業では、
その後の考え方やビジネスの進め方も大きく異なります。

今回は、定年退職ではなく、
自己都合で早期退職後に起業をするケースでご説明させていただきます。

【脱サラ起業のメリット・デメリット】

 

退職後に起業するメリットとデメリットについてそれぞれお伝えします!

《メリット》

◎仕事にやりがいが持てる

会社勤めの場合は、指示があれば自分が嫌だと感じる仕事、
積極的に取り組めない仕事でも受け入れる必要があります。
そのため嫌々仕事をしていると感じる事が多い人もいます。
一方、脱サラ起業すれば、
すべて自分で決めてビジネスを進められるので、
やりがいや満足感を感じやすい傾向にあります。

◎時間や裁量の自由度が上がる

起業をすると、会社に勤めていた時のように8時から17時まで勤務というような
就業規則はなくなり、自分のペースで仕事が進められます。
また、誰かからふられた仕事をするのではなく、
自分で決めて自分で進めていく必要があり、
自分の裁量でビジネスを進めることができます。

◎収入に上限がなくなる

脱サラ起業すると、会社から毎月支払われていた安定的な収入はなくなります。
その代わり、結果を出せば出しただけ収入UPもします。
働いて出した成果が、そのまま収入の大きさに反映されるので、
起業がうまくいけば、サラリーマン時代にはとても稼げなかった大きな収入を得ることも可能になります。

《デメリット》

◎会社の看板・肩書が使えなくなる

サラリーマンとして企業に属している場合、
「△△社の◯◯」という肩書がありますが、
独立起業をするという事はそれは肩書きはなくなります。
業種によっては会社名を見て信頼できるかどうかを判断し、商談に応じるというケースも少なくありません。
そのために、まずは信頼を築くこと、実績を積み重ねていくことを一から始める必要があります。
同様の理由で、ローンやクレジットカードなどの審査が通りにくくなることも覚えておきましょう。

◎収入が安定しない

メリットの部分で収入に上限がない事を挙げましたが、
逆に毎月の決まった収入が無くなるということは、デメリットとも言えます。
事業が上手く行くかどうかで安定的な収入どころか、
借入金が増えるなんて事にもなりかねません。
そうならない為にも、しっかりと資金面の計画と対策を練っておく事が必要になります。
特に養う家族がいる場合は注意しましょう。

◎色々な知識が必要になる

事業さえ成功する事が出来たら他にやる事はないと言う訳ではありません。
確定申告や税金の申告。
保険の申請など、サラリーマン時代は全て会社がしてくれていた手続きを、
自分でやって行かなくてはいけません。
それだけでなく、税務や会計、法律に関することも身に付けておく必要があります。
個人で起業するということは、事業が問題なくスムーズに運営していけるようにあらゆる知識が必要となってくるのです。

【事前に準備しておくべき4つのこと】

 

最後は、退職後に起業する時に、必要となる事前準備をお伝えします。

①当面の資金を貯めておく

会社を辞め起業する場合すぐに大きな利益を出すのはなかなか難しいものです。
起業後、最初の方は何かとお金が必要となるうえ、
月々の利益が安定しないことも多いので、ある程度の貯蓄をしておくことは必要です。

今の年収の半年分から一年分は用意しておくのが理想です。
とは言え、いくら貯めておけば絶対に安心ということはないので、あくまで目安にしてください。

場合によっては助成金や補助金などが利用でき、それが助けになることもあります。
また、失業給付金や退職金を頼りにしている方がいるかもしれませんが、
条件によっては支給されない場合もありますので、会社を辞める前に調べておきましょう。

②経営ビジョンをしっかり持つ

起業するにあたり事前に事業計画や明確な経営方針を決めておくことが必ず必要になります。
また、融資を受ける場合には、説明する事になるケースも考えられるため、できるだけ詳しく決めておくと安心です。

必要な運転資金や設備資金など、どれくらい必要か計算し、
どのくらい売上を上げれば、事業がスムーズに進行できるかも考えておきましょう。
ですが、これらはあくまでも計画なので、予期せぬ事態が起きた場合でも対応できるように、
すでに起業している人や同業種の人からアドバイスを得ておきましょう。

③あらゆる人脈を広げておく

会社を辞めてしまう前に、取引先なども含め社内外、繋がりのある人ない人、
関係なく色々な人との関係性を見直してみましょう。
これまで接点がなかった顔見知り程度の人が、
もしかしたら起業後にあなたの事業に重要な知識を与えてくれるキーマンになるかもしれませんし、
ビジネスパートナーになる可能性もあります。
また、業界問わず、様々なジャンルの人と知り合いになっておくことも大切です。
セミナーなどに参加して起業前に人脈を広げておきましょう。

④健康管理を徹底する

起業するなら、自身の健康管理が大切です。
会社員の頃と違って、基本的にすべて自分で業務をこなさなくてはなりません。
特に始めのころは事業を成功させようと必死になり無理をしてしまいがちです。
ですが、倒れてしまっては、なにもかも台無しです。
そんな事態を避けるため健康面には十分気をつけましょう。

【まとめ】

 

これまで、起業にあたって必要なことをお話ししてきましたが、
事前に準備しておくべき事をはっきりさせる為には、

まず“目標”を立てましょう。

退職後起業はメリットも大きいですが、リスクもあります。

そして様々な点で保険がきかなくなります。
そのため、起業後どんなビジネスがしたくて、どうなりたいかという目標を
より具体的にイメージしておくことで準備するべきことがハッキリと見えてくるはずです。

たとえば、「今より収入を○倍増やす!」などの目標を持つのもひとつの手です。

まずは目標を立てる。そして目標に向かって具体的に行動していく。

それが起業への第一歩となります!

自信を持って踏み出しましょう!

>投資副業(0→1スキル)から脱サラ(1→100スキル)は任せてください!

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